ミャンマーの看護師・助産師労働組合との意見交換会を実施

東京、明石、ミャンマー全土の看護師がオンラインでつながる

 

12月18日、自治労の医療現場で働く組合員と、ミャンマー看護師・助産師労働組合の看護師・助産師との意見交換会がオンラインで行われた。

 

ミャンマーでは、新型コロナウイルス感染症にかかる基礎的な情報や対処方法が、現場で働く看護師・助産師に届いておらず、十分なPPEもない中で、日々奮闘している状況が続いている。ミャンマー看護師・助産師労働組合の設立、結成大会から支援を継続してきた自治労の衛生医療評議会に対して、「ぜひ、日本の病院職場で働く看護師と直接意見交換をしたい」「新型コロナウイルス感染症にかかる対処方法を教えてほしい」という要望が出され、今回の意見交換会が実現した。

 

自治労からは、福井淳衛生医療局長が東京から、明石市立市民病院労働組合の吉本誠感染対策室看護師、松井知子外来看護師、河村翔世子病棟看護師、吉田友里香病棟看護師が、兵庫県・明石市内から参加した。ミャンマーからは、エーヤワディ地方域・ファーポン総合病院シニアナースのヌエヌエアンを筆頭にミャンマー全土から26人の看護師・助産師、国際労働組合総連合アジア太平洋地域組織(ITUC-AP)で活動をしていたミンルイン、ヌーヌールインの計28人が参加した。

 

新型コロナウイルス感染症にかかる自治労・衛生医療評議会の取り組みを紹介する福井淳衛生医療局長

 

自己紹介の後、一問一答でミャンマーの参加者より寄せられた「感染後10日間経過したら感染させる心配はないのか、その後再検査はしなくていいか」「マスクや防護服で長時間働くのが息苦しい。どのように対処しているか」「PCR検査で陽性結果がでた看護師の仲間が、職場復帰する際、不安をどうやって払拭したらよいか」などの質問に、明石市立市民病院労働組合の参加者より回答する形で進められた。

 

限られた時間の中、通訳を介した意見交換で、ミャンマーの参加者は通信環境もあまり良くなかったが、働く国や職場の環境は違っても、同じ医療職場に従事する労働者同士、率直な意見交換を行うことができた。

 

明石市立市民病院労働組合からミャンマーとつながる看護師たち

 

今回の意見交換会が実現したことにより、ミャンマー国内の看護師・助産師同士がオンライン上でつながりながら、医療現場での対処方法を学び合えるツールを作り、継続して意見交換の場を持つことなどが提案されている。引き続き、自治労としても、継続的な支援を続けていきたい。